このインタビューは、かがわ経済レポート2021年2月15日号のトップインタビューより一部抜粋・再編集して、前後編でご紹介します。
日本の産科施設は、この10年で約2割も減っています。香川県の周産期医療は、かつて全国ワースト5でした。
そんな危機的な状況下に起業したのが、香川大学発のスタートアップ企業、メロディ・インターナショナル㈱です。
「すべての妊婦に安心安全な出産環境の実現」を目指す同社や顧問らの貢献も大きく、いまでは、香川は世界で一番安心な地域になりました。
いま注目を集める同社の尾形優子社長に、医療革命の最前線についてうかがいました。
2度目の創業です。その背景は？
㈱ミトラを経営していた当時から、日本の産科医不足が問題になっていました。この10年で約20%も産科施設が減っています。香川も例外ではありません。
原因は産科医の過重労働と高い告訴リスクにあります。
このような状況に、遠隔医療のチカラで貢献できないかと2015年にメロディ・インターナショナルを創業しました。
しかし、必要な資金や人材、整った技術力も足りず、専門家から「地方のベンチャーでは無理な話だ」と批判を受けるなかでの出発でした。幸いにもその後、人材や施設などに恵まれ、スピード感のある事業展開が実現できています。
世界一安全な香川のお産
WHOの示す母子死亡率の統計データによると、日本の周産期医療は世界一優れています。
香川はかつて全国ワースト5でしたが、近年トップ1〜3位で推移しており、世界で一番安心な地域になりました。
これにはメロディ・インターナショナルの顧問である原 量宏先生（香川大瀬戸内圏研究センター特任教授）と竹内康人先生（香川大瀬戸内圏研究センター客員教授）の貢献も大きい。二人は現在の世界標準となっている、分娩監視装置の基本原理の発明者。データに基づいた精度の高い診断が、日本の周産期医療の安全性を高めました。
世界基準の大型装置を手のひらサイズに凝縮
当時の装置は大型かつ高額。小さな病院や在宅ケアには適しにくいという課題がありました。
そこで、約1/50の重さのモバイル型胎児モニター「iCTG」を香川大と共同開発したのです。母子の健康状態を、妊婦さん自身が（医師の指導の下）いつでもどこでも計測・記録できる、手のひらサイズのハート型デバイスです。
測定したデータはタブレットなどから遠隔地の医師に送信し、クラウドサーバー「Melody i」経由でデータを共有。医師は外出先からデータチェックや指示ができますし、万一異常があればオンラインで患者さんを看ることもできます。
また、病院側から妊婦さんにデバイスを貸し出すことで、通院コストや入院の負担を減らします。
このシステムは、病院間のデータ連携にもいかされ、里帰り出産や大きな病院への紹介もスムーズ。救急搬送中の妊婦さんがたらい回しにされる悲劇を防ぎます。
コロナ禍でオンライン検診に切り替えた妊婦さんはもちろん、離島・へき地の「産科過疎地域」や、ハイリスクといわれる高齢出産の安全にも効果を発揮。より深刻な専門医不足にあえぐ発展途上国においても、 遠隔医療が高度な周産期ケアを可能にしました。
香川でもオンライン遠隔医療が始まっている？
コンパクトで通院しやすい香川では、オンラインのニーズはそう多くないんです。まずは新型コロナ感染対応として導入いただきました。
現在は次のフェーズに入り、香川の病院間でデータ連携を構築中です。香川は遠隔医療の先進地域で、全国初の全県的な遠隔医療ネットワーク「かがわ医療ネットワーク」の土壌があります。このデータ連携によって、妊婦さんの容態が急変した場合でも、大きな病院の受け入れがスムーズになります。
国や地域によって要望はさまざまですが、私たちのシステムはすべてのニーズに対応しています。
後半では、画期的な遠隔医療のモデルに向けた全国初の実証実験や、遠隔医療の未来、そして世界をどのように変えていきたいか？といったテーマについてうかがいます。インタビュー後半は8/25（水）更新します。
